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マイホーム/データ&費用

 準備・調達方法  チェックポイント

マイホームは人生の中で最も高い買い物です。通常は自己資金と住宅ローンで買う場合がほとんどです。マイホームを買った後は長期間にわたりローンを支払わなければいけませんので、しっかりとした資金計画を立てることが重要です。


1. 住宅取得の必要資金および資金計画は?

住宅取得の必要資金とは、不動産購入価額とそれに付随する諸費用の合計額です。将来、マイホームを買う予定がある人へのアンケート調査によると、平成15年の平均では、必要資金のうち3分の1は自己資金で賄い、残りの3分の2は借入によってマイホームを買うようです。

(単位:万円)
  必要資金 自己資金 借入金
平成9年 3,417 1,085 2,332
平成10年 3,380 1,109 2,271
平成11年 3,398 1,304 2,094
平成12年 3,472 1,077 2,395
平成13年 3,133 1,055 2,078
平成14年 3,110 1,048 2,062
平成15年 2,946 926 2,020

資料:金融広報中央委員会「家計の金融資産に関する世論調査」


2.マイホームを購入した人の平均的なイメージは?

マイホームを購入した人の世帯年収や建設費(購入価格)・土地取得費、1ヵ月あたり予定返済額などはどのくらいなのでしょうか。参考としてフラット35(住宅金融公庫が行う証券化支援事業を活用し、民間金融機関が提供する長期固定金利の住宅ローン)を利用している人の平均値は以下のとおりです。

■フラット35利用者の主要指標(平成16(2004)年度、全国)
  マイホーム新築 マンション購入 建売住宅購入
年齢 38.6歳 36.7歳 35.7歳
家族数 3.9人 2.6人 3.2人
世帯年収 640.5万円 721.0万円 694.1万円
建設費(購入価格) 2,982.4万円 3,643.2万円 3,941.0万円
土地取得費 117.3万円
資金 手持金 828.2万円 923.6万円 1,026.0万円
公庫買取金 1,981.6万円 2,375.2万円 2,478.2万円
公庫以外借入金 290.0万円 344.5万円 436.8万円
  その他公的 3.7万円 1.7万円 1.0万円
民間金融機関 205.5万円 311.4万円 388.8万円
勤務先 31.5万円 24.6万円 34.5万円
親・知人等 7.5万円 6.7万円 12.5万円
土地取得費の借入金 41.7万円
1ヵ月当り予定返済額 9.47万円 10.86万円 11.69万円
返済負担率 18.8% 19.2% 21.0%
調査件数 3,700件 6,500件 2,916件

資料:住宅金融公庫「平成16年度フラット35利用者調査報告」
(注)平成16年度に金融機関から買取の申請があった債権で、平成17年3月31日までに買取承認を行った人が対象。


3.地価の動向は?

公示価格とは、国土交通省がある基準日における土地の価格を調査し発表する価格のことです。公示地価は引き続き下落していますが、景気回復や不動産投資のすそ野拡大などを背景に、近年下落率は縮小傾向にあります。

(単位:%)
  住宅地 東京圏 大阪圏 名古屋圏 地方平均
昭和63年 25.0 68.6 18.6 7.3 1.9
平成元年 7.9 0.4 32.7 16.4 4.4
平成2年 17.0 6.6 56.1 20.2 11.4
平成3年 10.7 6.6 6.5 18.8 13.6
平成4年 ▲5.6 ▲9.1 ▲22.9 ▲5.2 2.3
平成5年 ▲8.7 ▲14.6 ▲17.1 ▲8.6 ▲1.7
平成6年 ▲4.7 ▲7.8 ▲6.8 ▲6.1 ▲1.2
平成7年 ▲1.6 ▲2.9 ▲1.9 ▲4.0 ▲0.3
平成8年 ▲2.6 ▲5.0 ▲4.3 ▲3.6 ▲0.6
平成9年 ▲1.6 ▲3.4 ▲2.2 ▲1.7 ▲0.4
平成10年 ▲1.4 ▲3.0 ▲1.5 ▲0.8 ▲0.6
平成11年 ▲3.8 ▲6.4 ▲5.2 ▲3.3 ▲1.9
平成12年 ▲4.1 ▲6.8 ▲6.1 ▲1.8 ▲2.3
平成13年 ▲4.2 ▲5.8 ▲6.7 ▲1.9 ▲2.8
平成14年 ▲5.2 ▲5.9 ▲8.6 ▲4.4 ▲4.0
平成15年 ▲5.8 ▲5.6 ▲8.8 ▲5.6 ▲5.1
平成16年 ▲5.7 ▲4.7 ▲8.0 ▲4.9 ▲5.7
平成17年 ▲4.6 ▲3.2 ▲5.2 ▲3.3 ▲5.4
平成18年 ▲2.7 ▲0.9 ▲1.6 ▲1.3 ▲4.2

資料:国土交通省「地価公示」
(注)前年比上昇率。▲は地価下落を示す。

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この項の著者:後藤弘典(2003年9月掲載・2007年2月改訂)
(株)東京ファイナンシャルプランナーズ (社)日本証券アナリスト協会検定会員、CFP®認定者

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